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関東学院大学 プレスリリース

横浜4大学(神奈川大学、関東学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学)
大学教育の質向上を共同で推進
2月20日(月)に、連携協定を締結

横浜市内に本部を置く4大学(神奈川大学、関東学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学)は、FD(ファカルティ・ディベロップメント)活動を共同で推進していくため、「FD活動の連携に関する包括協定」を締結します。2月20日(月)には、横浜市中区の横浜メディア・ビジネスセンターで協定の調印式を執り行います。

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FDとは、授業内容・方法を向上させるための組織的な取り組みの総称です。大学進学率の上昇にともない高等教育がユニバーサル化(一般化、普遍化)し、大学を取り巻く環境が激変する中で、より教育効果の高い教授法・指導法の導入に、各大学が積極的に取り組んでいます。各大学で共通する課題の解決に向けて、横浜市立大学を除く3大学が、2015年12月に先行して連携協定を締結。各大学のFDを推進する部局を中心に、積極的な情報交換や、共同で大学関係者向けのセミナーを開催するなどしてきました。

今回、横浜市立大学が参加することで、4大学それぞれで培ってきた教育資源を提供し合い、より充実したセミナーなどを共同で開催していきます。さらに、横浜から全国に向けて高等教育のあり方を提言していきます。

協定を締結する4大学は、ともに旧制専門学校を母体に、戦後の学制改革にともない1949年に新制大学として設置されました。創立の経緯や歴史的役割は異なるものの、港都・横浜における高等教育を長年にわたって牽引し、横浜・神奈川の発展に寄与し続けてきました。今後も、連携事業を通じて質の高い教育を提供することで、地域の持続的発展に貢献できる人材を育成するとともに、グローバル化が進行する社会で活躍できる人材を育成していきます。

「FD活動の連携に関する包括協定」調印式

日時 2月20日(月)17:45~18:00
(主な内容:各校代表者の挨拶、協定書調印、記念撮影)
調印式終了後、出席者への個別取材が可能です。
場所 横浜メディア・ビジネスセンター1階「ハーバー・ダイニング」(横浜市中区太田町2-23)
みなとみらい線「馬車道」駅5番出口より徒歩3分、またはJR・市営地下鉄「関内」駅より徒歩5分
出席者 神奈川大学
 山本博史 教育支援センター所長(経済学部教授)
関東学院大学
 奥聡一郎 高等教育研究・開発センター長(建築・環境学部教授)
横浜国立大学
 梅澤修 高大接続・全学教育推進センター長(大学院工学研究院教授)
横浜市立大学
 重田諭吉 副学長
備考 当日は同建物8階の関東学院大学関内メディアセンターで、FDセミナーを開催します。
調印式終了後、同会場にてセミナー参加者による情報交換会を予定しています。

神奈川大学関東学院大学横浜国立大学横浜市立大学
本部:横浜市神奈川区
1928年に勤労青年の勉学需要に応えるため、米田吉盛が横浜学院を横浜・桜木町に創設。横浜専門学校を母体に、1949年に神奈川大学を設置。7学部9研究科。学生数18,340名
本部:横浜市金沢区
1884年に横浜・山手で創設された横浜バプテスト神学校が源流。関東学院経済専門学校、工業専門学校を母体に、1949年に関東学院大学を設置。10学部4研究科。学生数10,878名    
本部:横浜市保土ヶ谷区
1876年に横浜師範学校を創立。横浜経済専門学校、横浜工業専門学校など官立専門学校4校を母体に、1949年に横浜国立大学を設置。4学部5研究科・学府。学生数9,841名
本部:横浜市金沢区
1882年に創設された横浜商法学校が源流。横浜市立横浜商業専門学校を母体に、1949年に横浜市立大学を設置。1952年には、横浜医科大学と統合。2学部5研究科。学生数4,910名

このプレスリリースについてのお問い合わせ

神奈川大学 教育支援センター(旭馨)

TEL 045-481-5661(内線2163)
E-mail kanagawa-fd@kanagawa-u.ac.jp

関東学院大学 広報課(鈴木敦)

TEL 045-786-7049(直通)
E-mail kouhou@kanto-gakuin.ac.jp

横浜国立大学 教育企画課(岸信治)

TEL 045-339-3104(直通)
E-mail kyomu.kacho@ynu.ac.jp

横浜市立大学 教育推進課(田澤紫乃)

TEL 045-787-2422(直通)
E-mail acaplan@yokohama-cu.ac.jp